女性のがん：リスクに備える！今すぐ知っておくべき重要な知識

30代～50代の女性は男性よりがん罹患率が高いことを知っていましたか？

厚生労働省の「全国がん登録 罹患数・率 報告（2020年）」によると、2020年のがん罹患数（上皮内がんを除く）は94万5,055人でした。このうち男性は53万4,814人、女性は41万0,238人と、全体では男性の方が多い結果です。しかし、年齢別に見ると15歳を境に女性の罹患率が男性を上回り、59歳までこの状態が続きます。特に乳がんや子宮がん、卵巣がんなどの女性特有のがんの影響が大きいとされています。

本記事では、女性特有のがんのリスクを理解し、適切ながん保険の選び方、早期発見のための検診について紹介します。自分自身と家族の安心を守るために、今からできる備えを考えていきましょう。

女性のがんの特徴

女性特有の「がん」の種類

女性特有のがんには、以下のようなものがあります。

この中でも最も罹患率が高いのは乳がんで、次いで子宮体がん、卵巣がん、子宮頸がんの順となっています。
乳がんは30歳代前半から罹患者数が増加し、40歳代後半でピークを迎えます。その後も80歳代まで高い罹患率が続きます。若年層でも20歳代前半で10万人中1.4人、後半では7.2人が罹患しています。
子宮頸がんは20歳代後半から罹患者数が増え始め、30歳代後半でピークを迎え、50歳代後半まで高い罹患率が続きます。
一般的に、がんは高齢になるほどリスクが高まりますが、女性特有のがんは若年化傾向にあります。特に20代・30代のがん患者の約8割を女性が占めています。

出典：厚生労働省「働く女性の心とからだの応援サイト」
参照：最新がん統計：[国立がん研究センター がん統計] https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/summary.html

がんの種類	発症ピーク年齢	特徴
乳がん	40代後半	20代から発症の可能性あり
子宮頸がん	30代後半	20代後半から増加傾向
子宮体がん・卵巣がん	50代以降	罹患率は年齢とともに上昇

がん治療にかかる女性特有の費用

がんの治療費は大きく「がんそのものの治療費」と「付随する諸費用」に分けられます。

特に女性特有のがんでは、治療に伴う付随費用が多くかかることが特徴です。主なものとして、ウィッグ代、乳房再建手術費用、心理カウンセリング費用などが挙げられます。たとえば、抗がん剤の副作用で髪が抜けてしまった場合、ウィッグの購入は自己負担となります。また、乳がんの治療で乳房切除を行った場合、乳房再建手術を希望する人もいますが、これも自由診療の場合は高額な負担が発生します。さらに、がんの診断を受けたことで、妊娠や出産への影響に不安を抱く人も少なくありません。精神的なストレスを軽減するために、自由診療の心理カウンセリングを受けるケースもあります。

このように、女性特有のがん治療は、医療費だけでなく心と体の両面でケアが必要になることが多く、経済的な負担も考慮することが重要です。

女性特有のがんに対する保険の選び方と加入のポイント

女性向けがん保険の特徴

上述の通り、女性は30代から50代にかけてがんのリスクが高まります。そのため、一般的ながん保険よりも女性特有のがんに手厚い保障がある「女性向けがん保険」がおすすめです。

この保険は、乳がんや子宮がんなど、女性に多いがんの保障を強化し、給付金額も通常のがん保険より高めに設定されています。さらに、乳がん検診や子宮頸がん検診の費用補助がついた特約を設けているものもあり、予防と早期発見のサポートが受けられる点も特徴です。

また、通常のがん保険や医療保険に「女性疾病特約」を付加することで、がんを含めそれ以外の女性特有の病気に対する保障を強化する方法もあります。ただし、特約の場合は主契約を解約すると特約も失効する点に注意が必要です。

主な給付内容

女性向けがん保険は、女性特有のがんに対する給付金が手厚いことが特徴です。主な給付内容を見てみましょう。

がん診断給付金

がんと診断された際、一時金としてまとまった給付金が支払われます。特に女性特有のがんの場合、一般的ながん保険よりも高額の給付が受けられる商品が多いです。
※ただし、「上皮内新生物」が対象外の商品や、転移したがんには適用されないものもあるため、契約前の確認が必要です。

 入院給付金

女性特有のがんで入院した場合、通常のがん保険より給付額が多く設定されていることがあります。中には通常の2倍近くの給付を受けられる商品もあり、入院期間や治療費に合わせた保障を選ぶことが重要です。

 乳房再建・外見ケア給付金

乳がんで乳房を全摘出した際の再建手術費用を補助する特約がついた保険もあります。さらに、がん治療による脱毛に対応する外見ケア給付金が付帯している商品もあり、治療後の生活面をサポートできる点も女性向けがん保険の魅力です。

メリットとデメリット

女性特有のがんに対する手厚い保障が受けられることが最大のメリットです。診断給付金や入院給付金が充実しているほか、乳房再建や外見ケアの補助がある商品が多い事は上述の通りです。
これらにより治療後の生活面もサポートできます。
一方で、保険料が割高になりやすいのがデメリットです。保障が手厚い分、通常のがん保険よりも高めの保険料が設定されていることが多くなります。
また、女性特有のがん以外には手厚い保障が適用されない点にも注意が必要です。たとえば、胃がんや大腸がんなど、女性にも発症リスクの高いがんについては、通常のがん保険と同じ保障内容となるケースが一般的です。「幅広いがんリスクに備えたい」「保険料を抑えたい」という場合は、通常のがん保険の方が適していることもあります。自分にとって必要な保障を見極め、最適な保険を選びましょう。

がん保険と組み合わせるべき予防・検査の知識

がん検診の種類と受診時期の目安

がんの早期発見には、定期的な検診が欠かせません。特に女性にとって重要で主な検診として、乳がん検診と子宮頸がん検診があります。それぞれの検査方法や推奨される受診時期は以下の通りです。

特に乳がん検診では、日本人女性の約4割が該当する高濃度乳房の場合、マンモグラフィ単体ではがんを発見しづらいため、超音波検査を併用するのが望ましいとされています。

参照：がん検診につて「国立がん研究センターがん情報サービス」
https://ganjoho.jp/public/pre_scr/screening/about_scr01.html

検診費用の補助制度と保険でカバーできる範囲

がん検診をより手軽に受診できるよう、各自治体では様々な補助制度を設けています。市町村のがん検診では、検診費用の7割から9割が公費で賄われ、自己負担は1,000円から3,000円程度に抑えられています。

また、一定の年齢の女性には、乳がんや子宮頸がん検診の無料クーポン券が配布される制度も実施されています。保険でも検診をサポートする動きが広がっています。女性向けがん保険では、年1回のがん検診費用を補助する特約や、定期的な検診受診で保険料が割引される制度を設けている商品があります。

企業の健康保険組合でも、人間ドックやがん検診の費用補助を行っており、補助額は2万円から5万円程度が一般的です。これらの制度を賢く組み合わせることで、経済的な負担を抑えながら定期的な検診が可能となります。

検診支援制度	内容
自治体の補助	検診費用の7-9割を公費負担
無料クーポン	特定年齢の女性に配布
保険の特約	検診費用補助、保険料割引制度
健康保険組合	2-5万円程度の費用補助

参照：がん検診｜厚生労働省
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000059490.html

セルフチェックの方法と早期発見のポイント

女性特有のがんでは、定期的なセルフチェックが重要な役割を果たします。乳がんは30代から増加し始め、40代後半がピークです。

どのがんも早期に発見できれば治療の選択肢が広がり、完治の可能性も高まります。気になる症状があれば迷わず医療機関へ相談しましょう。
参照：乳がんセルフチェックで早期発見｜乳がんを学ぶ｜がんを学ぶ
https://www.ganclass.jp/kind/breast/selfcheck

早期発見と保障で安心を

この記事では、30代～50代の女性にリスクが高まる女性特有のがんについて解説しました。がんは早期発見と適切な治療で治る可能性が高まる時代ですが、治療には時間と費用がかかります。仕事や家庭を抱える女性だからこそ、検診と自分に合った保険で備えることが大切です。将来の安心のために、今から一歩を踏み出しましょう。