ネット保険のデメリットとは？メリットとあわせて考える賢い選び方

ネット保険は、時間や場所を問わず申し込めて、保険料も比較的安いことから注目されています。一方で、ネット保険には見落としがちなデメリットもあり、すべてを自分で判断しなければならないという側面もあります。
本記事では、ネット保険の特徴やメリット・デメリットを整理しながら、「自分に合っているかどうか」を見極めるためのヒントをお伝えします。

ネット保険のしくみと、選ばれる理由・不安な点

ネット保険とは

保険商品には大きく分けて3つのタイプがあります。対面販売でのみ申し込みができるもの、対面とインターネット上どちらでも申し込みができるもの、そしてインターネットのみで申し込みができるものです。
この記事では、インターネット上のみで加入手続きができるオンライン専用商品を「ネット保険」として解説します。ネット保険の最大の特徴は、対面販売用の商品と比べて保険料が安いことです。商品はシンプルな保障内容に絞られていることが多く、選択できる特約も限定的な傾向があります。

ネット保険のメリット：自由度・わかりやすさ・コスト

時間の自由度が高い

インターネット環境があれば、365日24時間いつでも申込手続きができます。店舗に足を運ぶ必要がなく、担当者との打ち合わせ時間を調整する手間もありません。仕事や家事で忙しい方にとって、自分のペースで検討できるのは大きな魅力です。

シンプルでわかりやすい保障内容

対面で担当者から説明を受けることがないため、保障内容が理解しやすい商品設計のものが多くあります。複雑な特約や条件がないことで、「何に対して保障されるのか」が明確になっており、契約後のトラブルリスクも低減されています。商品ラインナップもコンパクトで、死亡保険や医療保険、がん保険など基本的な保障に絞られているため、初心者でも選択肢に迷うことなく保険選びがスムーズに進められます。

対面商品に比べて保険料が割安

実店舗を持たないため店舗運営費が不要であり、対面での営業担当者を雇わないことで人件費も抑えられています。また、顧客自身がインターネット上で申し込み手続きを行うため、事務処理コストも低減できるのです。基本的な保障に特化していることで、必要最低限の保障を無駄なく確保でき、余計な特約を付けずに済むため、保険料の節約にもつながります。

メリット項目	内容のポイント
時間の自由度が高い	24時間いつでも申込・見直しが可能。 対面の打ち合わせ不要。
わかりやすい商品設計	シンプルな保障で迷わず選びやすい。 特約も限定的。
保険料が割安	店舗・人件費が不要で、必要最低限の保障だけを選べる。

ネット保険の注意点：自分で判断する難しさ

保険選びや手続き、見直しまでを自分で判断・実行することが求められます

ネット保険のデメリットとして代表的なのが、保険選びから契約・見直しまでをすべて自分で判断・実行しなければならないという点です。対面販売では保険のプロが個々の状況に合わせた商品を提案してくれますが、ネット保険ではこの個別サポートが得られません。情報収集や保障内容の理解、専門用語の解釈もすべて自己責任になるため、誤解したまま加入してしまうと「保障されると思っていたのに対象外だった」という事態に直面することも少なくありません。

商品や特約の選択肢が少ない

商品内容がシンプルでわかりやすい反面、種類が少なく選択の幅が狭くなりがちです。選択肢が少ないことは選びやすいというメリットもありますが、希望に合う保険商品が見つからない可能性もあります。特に、細かなニーズに対応した特約や、複数の保障を組み合わせたい場合には物足りなさを感じるかもしれません。

サポート体制の手薄さ

ライフステージの変化に応じた保険の見直しや住所変更などの手続き、保険金請求時の相談もすべて自分で対応する必要があります。チャットやメール、電話での問い合わせは可能ですが、個別の状況に応じたきめ細かな対応を期待するのは難しいでしょう。

ネット保険はどんな人に向いている？選び方の視点

ネット保険には魅力もありますが、誰にでも向いているわけではありません。
まずは、どんな人に合うのか、どんな人には不向きなのかを整理してみましょう。
以下の表を参考に、ご自身の状況に近い方を確認してみてくだい。

向いてる人	向いてない人
保険知識がある人	保険に詳しくない、判断が不安な人
対面の時間が取れない人	相談しながら選びたい人
保険料を抑えたい人	多くの選択肢から選びたい人
自分で見直しや手続きを進められる人	サポートや定期的なフォローが欲しい人

このように、ネット保険の利用には“向き・不向き”があります。
次の章では、それぞれの特徴や注意点について、もう少し詳しく見ていきましょう。

ネット保険に向いている人の特徴

保険知識のある人

ネット保険は情報収集から保険選び、加入手続きまでを自分で進める必要があるため、保険の基礎知識が備わっている人には向いているでしょう。自分が必要とする保障内容を明確に把握できる方であれば、ネット上で商品比較も可能となり、的確な判断ができるはずです。

対面相談の時間がない人

仕事や家庭の都合でまとまった時間が取れない方や、近くに保険会社の店舗がない方にとっても便利です。インターネット環境さえあれば、24時間365日いつでも好きなタイミングで手続きができるため、忙しい方でも自分のペースで保険加入を検討できます。

保険料を抑えたい人

ネット保険は、保険料の負担を抑えたい方に特におすすめです。同じような保障内容であれば、対面販売より保険料を抑えられる可能性が高いでしょう。ただし、安さだけで選ぶのではなく、必要な保障がきちんと含まれているかを確認することが重要です。

ネット保険に向かないケースとは

保険の知識に不安がある人

「ネット保険 デメリット」の観点でよく指摘されるのが、保険の知識に不安がある人にとっては、適切な商品選びが難しいという点です。自分に必要な保障を考えるところから始める必要がありますが、保険にあまり詳しくない人は、必要な保障が漏れたり、不要な保障に加入してしまうリスクもあります。また重要な内容の見落としや誤認が生まれる可能性もあります。

たくさんの選択肢から保険を選びたい人

ネット保険の商品はシンプルで特約も限られているため、自分にあった保障を多くの選択肢からオーダーメイドのような感じで選びたい人には向きません。細かなニーズに対応した保障を求める方は、対面での相談をおすすめします。

加入後のサポートが欲しい人

 保険は一度加入すれば終わりではありません。ライフステージが変わったり生活環境が変わった際の見直しが重要です。ネット保険では常に自分で検討・判断する必要があるため、定期的なアドバイスやサポートを求める方には不向きかもしれません。

ネット保険を選ぶ前に考えたい3つの視点

家族全体の保障バランスに配慮を

ネット保険を選ぶ際、特に見落としがちな視点のひとつが、「家族全体の保障バランスの偏り」です。特に夫婦のどちらかに手厚い保障を付け、もう一方の保障が不十分なケースが目立ちます。
共働き世帯では、どちらが働けなくなっても家計が成り立つよう設計することが重要です。例えば、夫だけに大きな死亡保障を掛けて、妻の保障を軽視してしまうケースがよく見られます。しかし、妻が働けなくなった場合の収入減や、育児・家事の外注費用なども考慮する必要があります。

公的制度を踏まえた保障設計を

健康保険や高額療養費制度、遺族年金など、公的制度でカバーされる部分もあるため、それらを踏まえて保障内容を検討すると、無駄な保険料負担を避けることができます。ネット保険は自分で設計するぶん、公的保障とのバランスを取る意識がより重要になります。

ライフステージに応じた見直しの習慣を

 ネット保険は自由度が高い反面、自分で定期的な見直しを行う必要があります。結婚や子育て、住宅購入など、生活の変化に合わせて必要な保障も変わるもの。一年に一度、保険内容を振り返る習慣を持つことで、安心感を保ちやすくなります。定期的な見直しを怠ると、「保障が足りなくなった」「無駄な保険料を払い続けている」といった問題が生じる可能性があります。ネット保険を選ぶ場合は、少なくとも年に一度は家族の状況と保障内容を見直す習慣を身につけることが大切です。

保険プランナーに求められる「知る力」と「整える力」

ネット保険の知識が提案力を育てる理由

ネット保険の利用が広がる今、対面相談を希望するお客様も、あらかじめネットで商品を調べてから来られるケースが増えてきました。だからこそ、ネット保険の仕組みや特徴を正しく理解し、対面ならではの価値を補足できることは、“提案の幅”を広げるための大切な力になります。
プランナーは、保険を売る人ではありません。目の前の顧客の話を聞き、その人の目標や不安に寄り添い、人生設計をともに考えるパートナーです。ネット保険も含めてさまざまな選択肢を比較し、「これなら自分らしく備えられそう」と思っていただけるよう、安心して考えを深めてもらうことが大切です。そして、画面越しの情報だけではなく、目の前の相手とじっくり対話を重ねながら、より良い選択肢を一緒に探していけることやお客様とのやり取りの積み重ねの中に、プランナーという仕事の本質とやりがいがあるのではないでしょうか。

“分けられる時代”の働き方──業務効率化の選択肢

提案の質を高めたい。顧客との対話を深めたい。そう思っていても、実際には申込書の作成や保全手続き、進捗管理といった定型業務に時間を取られてしまう──そんな悩みを抱えるプランナーの方も少なくないのではないでしょうか。近年、保険代理店を取り巻く規制緩和が進み、これまで代理店内で完結すべきとされていた一部の事務業務を外部に委託できる体制が整ってきました。

実際に、現場でも取り入れやすくなっており、導入する代理店も少しずつ増えています。
たとえば、申込書の作成補助、顧客データの入力、保全対応など、募集行為に該当しない定型業務であれば、信頼できる外部パートナーに任せるという選択肢が現実味を帯びてきています。この変化は、単なる効率化の手段ではありません。プランナーが本来の役割に集中できるようにするための環境整備でもあります。
もちろん、すべての業務を外注すべきという話ではありません。すべての業務を自分で行うことに意義を見出す方もいらっしゃるでしょう。どこに自分の力を使いたいか。何を大切に仕事を進めたいか。
それに応じて業務を“わける”という判断は、今後の働き方を見直すひとつのヒントになるはずです。
自分の強みを活かしながら、顧客にしっかり向き合うために。
「分けられる時代」だからこそ、自分に合った働き方を選ぶ自由も広がっています。